座位入浴(ざいにゅうりょく、座浴)
座位入浴とは、入浴装置や風呂用のいす等を利用して、あらかじめ腰掛けたままで入浴する方法です。通常の立位入浴(立った状態から風呂をまたいで入る入浴)での入浴が難しい時に行われ、座浴ともいいます。座位入浴は、適切な福祉用具を活用し、介護される本人がもつ機能をうまく利用することで、今までより、介助を少なく入浴を行うことができます。
作業療法士(さぎょうりょうほうし、Occupational therapist)
作業療法士とは、医療従事者の一種です。作業療法士は、理学療法士や言語聴覚士、視能訓練士とともに、医師の指示のもと、作業療法を行うリハビリテーション職です。作業療法士は、「作業」を通じ、日常生活を送る上で必要になる動作などを回復させる訓練だけでなく、地域活動へ参加できる能力を養ったり、精神面のリハビリも担当します。
差し込み便器(さしこみべんき)
差し込み便器とは、寝たままで排便を行える、便器の一種です。差し込み便器は、ベッドの上が生活の中心となり、座った状態が保てない方や、尿器を当てにくい女性に用いられます。差し込み便器には、広い面積で腰を支持できるベッドパンタイプや臀部に敷き込んでからふくらませるゴム製のもの、プラスチック製の小型差し込み便器などのタイプがあり、使う人の病状や体格に応じ、使い分けることができます。
サテライトケア
サテライトケアとは、高齢者や障害者を支援する仕組みのひとつです。サテライトケアでは、行政と特別養護老人ホームなどが連携し、地域の民家等を活用し、小規模ながら多機能な施設(サテライト)を設け介護サービスを提供します。これによって、利用者が住み慣れた地域で、自分の家のような感覚で、その人らしく生活を続けることを支援するのです。
座面昇降式車いす(ざめんしょうこうしきくるまいす)
座面昇降式車いすとは、車椅子の一種で、座面に昇降装置がついたものです。使用者がレバーを握って座面を昇降させることができるので、車いすとベッドや布団、洗面台など高さの異なるものへの乗り降りがしやすくなるだけでなく、床にあるものを拾い上げるといった日常動作もしやすくなります。
酸素療法(さんそりょうほう、Oxygen Therapy)
酸素療法とは、室内の空気より高い濃度の酸素を吸入する療法をいいます。酸素療法は、何らかの原因で酸素欠乏状態になった患者に対し、吸気内の酸素濃度を増加し、動脈血中の酸素濃度を高めるために用いられます。酸素療法には、患者のからだをテントやフード覆い酸素を送る方法のほか、マスクや鼻にカテーテルを挿入する方法があります。
残存機能(ざんぞんきのう)
残存機能とは、何らかの理由によってからだの機能に障害を負った人において、まだ残っており活用できる機能をいいます。残存機能は、使わなければ機能が低下していきます。残存機能を活かすためには、「できること」をできるだけ本人が行えるように促すだけでなく、「さらに発展できる機能」として積極的に活用することが求められます。
3大介護(さんだいかいご、三大介助)
三大介護とは、利用者のからだに直接触れる身体介護のうち、食事介助、入浴介助、排泄介助の3つをいいます。これらは、三大介助ともいいます。三大介護は、日常生活の基本となる動作の介助であり、日々適切に行われなければなりません。介護の現場では、三大介護を基本とし、ひとりひとりの心身の状況を見極め、状況に応じた介護をすることが求められています。
暫定ケアプラン(ざんていけあぷらん)
暫定ケアプランとは、要介護認定を新規、または区分変更申請を行った時、要支援又は要介護の認定結果を想定したうえで暫定的に作成する計画です。介護保険制度では、給付申請から認定を経て、利用者に結果通知されるまで1か月ほどかかりますが、その間暫定ケアプランを作成、利用することで、1割の自己負担額でサービスを利用することができます。
支援相談員(しえんそうだんいん)
支援相談員とは、介護老人保健施設で相談窓口の機能を担う、介護老人保健施設独自の職種です。支援相談員は、インテークなどの相談業務をはじめ、入所者や家族からの日常的な相談に乗ることで、利用者がその人らしく地域で暮らすために必要な社会的サポートを行い、利用者と家族、施設、地域社会の関係をコーディネートします。支援相談員には資格要件はありません。
支給限度基準額(しきゅうげんどきじゅんがく)
支給限度基準額とは、介護保険制度の在宅に関する給付において、要介護状態等の区分に基づく限度額のことです。支給限度基準額の範囲を超えるサービスを利用した場合、その費用は全額利用者負担となります。しかし、介護保険の保険者である市町村が、一定の個別サービスについて国が定めた支給基準限度額を超えて限度基準額を設定することができます。
支持基底面積(しじきていめんせき)
支持基底面積とは、からだを支えるための基礎となる、体の底の床に接する部分そのものや、接する部分を囲んだ部分の面積をいいます。立っているときより杖をつく、杖をついて立つより座っている時のほうが、支持基底面積が大きくなり、より安定した姿勢になります。また、重心が基底面の中にあり、重心が低くなるほど姿勢が安定します。
四肢麻痺(ししまひ)
四肢麻痺とは、両手両足がすべて運動麻痺に陥った状態をいいます。四肢麻痺のときは、脳または脊髄(頸髄)が損傷している恐れがあります。四肢麻痺が疑われる時は、医師が呼吸や循環器の状態に配慮しながら、神経学的な検査や、頚椎X線写真などで判断します。また、遺伝子の異常により引き起こされる、周期性四肢麻痺という病気もあります。
自傷他害行為(じしょうたがいこうい)
自傷他害行為とは、自殺未遂などの自分の肉体を自ら傷つける自傷行為と、殺人や放火、器物損壊といった、他者の命や財産に危害を与える他害行為の両方を指します。自傷他害行為によって、行政が措置入院や緊急入院を行えるよう、精神保険福祉法(正式名称は「精神保健及び精神障害者福祉に関する法律」)によって定められています。
自助具(じじょぐ)
自助具とは、身体障害のため、日常生活で困難をきたしている動作を、自分自身で行えるよう補助するために工夫した福祉用具です。Self help device(自らを助ける道具)とも呼ばれます。自助具には、持ち手を太くして握りやすくしたスプーン、歯ブラシホルダーなどさまざまなものがあります。市販のものもありますが、個人の運動能力に合わせ、改良や工夫をして使いやすく改善することもあります。
施設介護(しせつかいご)
施設介護とは、介護保険法に基づき提供される、医療的な介護サービスです。介護保険を適用した施設介護が受けられるのは、「介護保険3施設」と呼ばれる、「介護老人福祉施設」(特別養護老人ホーム(「特養」))と「介護老人保健施設(老健)」、長期療養が必要な高齢者を入院させる医療施設である「介護療養型医療施設(療養病床)」です。
施設介護サービス計画(しせつかいごさーびすけいかく)
施設介護サービス計画とは、介護保険施設(介護老人福祉施設(特養)、介護老人保健施設(老健)、介護療養型医療施設(療養病床)に入所する要介護者それぞれについて、施設が提供するサービスの内容や種類、担当者などを定めたケアプランをいいます。施設介護サービス計画はケアマネジャーが作成し、介護保健施設では、この計画に基づき、サービスを提供します。
市町村介護保険事業計画(しちょうそんかいごほけんじぎょうけいかく)
市町村介護保険事業計画とは、介護保険の保険給付を円滑に進めるため、市町村が策定する計画です。市町村介護保険事業計画は、都道府県介護保険支援計画と老人保健計画と一体的に作成され、介護給付サービスごとの量や方策の見込み、連携の確保や給付を円滑に提供し、地域支援事業を円滑に実施するための事柄などを定めます。
失行症(しっこうしょう)
失行症とは、脳が損傷したことで、運動はできるのに意図した動作や支持された動作が行えない、高次機能障害のひとつです。一例として、箸の使い方がわからなくなる、靴ひもが結べない、といった症状が挙げられます。失行症には、一連の動作を順序よく行いにくい「観念失行」や、ひとつの動作を真似たり、言われたとおりに行えない「観念運動失行」があります。
失語症(しつごしょう、aphasia)
失語症とは、いったん獲得した言語機能(聞く、離す、読む、書く)が損なわれる高次脳機能障害のひとつです。失語症のタイプは複数みられ、話は理解できるが自分で話せないブローカ失語(運動性失語)や、話し言葉が流暢でも言い間違いが多い、人の声が聞けても話の内容が把握できないウェルニッケ失語(感覚性失語)などがあります。
失認(しつにん)
失認とは、見る・聞く・触るといった、ある感覚を介して対象物を認識することができない、高次機能障害のひとつです。失認は認識障害ともよばれ、障害を受ける感覚の種類によって、視覚、聴覚、触覚などに分けられます。また、からだの左右どちらかの感覚が失われる半側空間無視などもあります。失認は、失行や失語と同じように、大脳の器質的損傷によって生じます。
指定介護療養型医療施設(していかいごりょうようがたいりょうしせつ)
指定介護療養型医療施設とは、介護療養型医療施設のうち、都道府県が指定するものです。介護療養型医療施設は、介護保険で利用できる施設を持つ病院・医院で、入居対象者は、一般病院での治療が終わった長期療養患者のうち、常に医学的な管理が必要とされる要介護者になります。ほかの介護保険施設に比べ、医療や看護に重点を置いたサービスです。
指定介護老人福祉施設(していかいごろうじんふくししせつ)
指定介護老人福祉施設とは、介護老人福祉施設のうち、都道府県が指定するものです。介護老人福祉施設は、老人福祉法に基づく名称として、特別養護老人ホームとも呼ばれます。入居対象者は、原則として、要介護3~5のいずれかの要介護認定を受けており、常に介護が必要で自宅での介護が難しいと認められます。入所中は、食事や排泄の介護、機能の訓練などを行います。
准看護師(じゅんかんごし)
准看護師とは、看護師の指示にしたがって看護を行う役割を担う、都道府県知事によって発行される資格です。看護師の資格を取るには3年制か4年制の学校に通い国家資格に合格する必要がありますが、准看護師は2年間の通学と都道府県の試験となるため、早く医療の現場に出ることができます。今日、准看護師の活躍の場は、病院から診療所、介護保険施設へと広がっています。
障害者自立支援法(しょうがいしゃじりつしえんほう)
障害者自立支援法とは、障害者基本法の理念にもとづき、障がい者(児)の自立を支援することを目的とし、2006年に施行された法律です。障がいをもつ人が地域で自立した生活を営むことができるよう、福祉サービスの一元化や規制緩和、公平にサービスを利用できるよう、手続きや基準の透明化や明確化をはかることを定めています。
障害者福祉(しょうがいしゃふくし)
障害者福祉とは、身体、知的発達、精神に障がいをもつ人も、地域の一員として生活できる社会づくりをめざし、自立を支援する社会的サービスのことをいいます。障害年金などの所得保障や医療保障のほか、雇用や住宅施策を含みます。制度面では、行政がサービスの利用先や内容を決める措置制度から、障害のある方の自己決定に基づきサービスを利用できるよう支援費制度も導入されています。
褥瘡(じょくそう、床ずれ)
褥瘡とは、ベッドや布団、車いすなどの面に接する皮膚が長時間圧迫された結果、皮膚や皮下組織、筋肉などが死んでしまった状態を指します。健康な人間は、無意識にからだを動かしたり寝返りを打つことで、同じ部分に圧力がかかり続けないようにできるため、自分で体を動かせない人は注意が必要です。褥瘡は、とくに骨が突き出している部分に起こりやすいとされます。
自立支援(じりつしえん)
自立支援とは、その人が身体的、精神的、社会的に自分らしい生活を送ることができるようサポートすることです。介護福祉における自立支援では、対象者のADL(日常生活動作)の自立が多くなりますが、身体的な自立だけでなく、対象者の主体性や気持ちを尊重し、その人が実現しようとする暮らしを目標として主体的に取り組むなど精神面での自立を支援することも含みます。
身体拘束(しんたいこうそく)
身体拘束とは、事故の危険性がある、治療の邪魔になるという理由で、認知症などの高齢者を動けなくすることを言います。身体拘束は、ひもや柵などによる身体的な拘束だけでなく、薬で行動を抑制したり、言葉で動きを禁止したり、叱責することで拘束することも含みます。身体拘束は、他に手段がなく、どうしても身体拘束をしなければならない切迫した事情に限り、一時的に行うことが可能です。
全介助(ぜんかいじょ)
全介助とは、生活全般の行為を援助者が助ける状態のことをいいます。ある行為において、見守りや誘導だけであれば一部介助、半介助は要介護者がもつ能力に力を貸すもので、本人が独力でできない部分にだけ介助するといえますが、それに対し介助者だけで行う場合が全介助といえます。身体介護においては、要介護者の残存能力などの状況に合わせた適切な介助の使い分けが求められます。
ソーシャルワーカー(Social Worker)
ソーシャルワーカーとは、社会的に疎外され、生活に不安を抱える人々の問題解決のために援助する専門職です。中でも、保険医療分野に特化し、病気を抱えた患者等が家庭や地域で自立した生活を送れるよう、病院で患者や家族の抱える課題解決を支援するソーシャルワーカーを、医療ソーシャルワーカー(いりょうソーシャルワーカー、MSW:Medical Social Worker)といいます。
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